第4章　コア科目・実習・研究指導から修了までを読む

環境学研究系の2027年度入試案内は、地圏変動論、環境化学論、大気海洋論、陸域生態論、水圏生態論、環境適応論、景観形成論、環境政策論、環境情報論、陸域自然環境論、海洋自然環境論を修士1年向けコア科目として挙げます。自然科学だけでなく政策・情報も含み、異なる学部出身者が共通語彙を作る構成です。

入試案内は、全教員・全学生が参加する自然環境学ゼミと、入学者全員が履修する自然環境野外総合実習を重視する科目として示します。ゼミでは専攻横断で研究を共有し、野外実習では現地で対象を観察・計測して、机上の概念と現実の環境を結びます。実際の調査地、日数、費用、装備は年度の履修案内を確認する必要があります。

2026年度の東京大学大学院学則は、修士課程の標準修業年限を2年とし、原則30単位以上、必要な研究指導、修士論文の審査、最終試験を修了要件とします。研究科規則は、指導教員の指示により科目履修と研究指導を受け、学位論文を提出して最終試験を受ける流れを示します。優れた業績による在学期間特例の適用可能性は個別に推定しません。

2026年度研究科規則の学位表では、自然環境学専攻の通常の授与学位は修士（環境学）です。修士（サステイナビリティ学）はサステイナビリティ学大学院プログラムを修了した場合の別条件です。自然環境学専攻へ入学すれば自動的に後者になるわけではありません。学位名と、専攻内で選ぶ陸域・海洋コース名も同じものではありません。

本書は、入試案内と規則から、①コア科目で共通概念を学ぶ、②野外・演習で観測や分析を経験する、③ゼミで他分野へ説明する、④指導を受けて修士論文の問いを検証する、という学習の流れを読み取ります。これは時間割の固定順ではなく、科目・研究指導・論文審査がそれぞれ何を支えるかを理解するための説明です。

本書は、研究計画を①答えたい問い、②対象となる場所・生物・現象・制度、③時間と空間の尺度、④得られるデータ、⑤観測・実験・統計・モデル等の方法、⑥倫理・安全・不確実性・代替案、の六欄で作ることを提案します。「気候変動を研究したい」だけでなく、何を測れば問いへ答えられるかまで具体化します。

確認資料からは、2027年度のコア科目の曜日・担当、野外実習の調査地・費用、ゼミの発表回数、研究室ごとの必修、設備や船舶の利用条件、指導頻度を確定できません。2026年度便覧の科目表を2027年度の確定時間割として表示せず、入学年度の便覧・UTAS・専攻案内で確認します。論文で使われた装置や調査地を、入学者が必ず使えるとも断定しません。