第1章　GPSSを「専攻名」ではなく研究の仕組みから理解する

GPSSは「サステイナビリティ学専攻」ではありません。新領域創成科学研究科の11専攻とGPSSを合わせた12の出願単位が独立に入試を行い、環境学研究系の6専攻を横断して英語で教育するプログラムです。入学後に専攻を選ぶ制度として説明するのも誤りです。

気候変動、生物多様性の喪失、エネルギー危機、貧困、超高齢化は、別々の箱に入った問題ではありません。例えば省エネ政策は排出量だけでなく、住宅費、健康、移動、働き方にも影響します。GPSSの出発点は、自然の変化と人間の制度・生活がどう連鎖するかを同じ研究図に置くことです。

2027年度案内書は、気候変動、生物多様性喪失、エネルギー危機、貧困、超高齢化などを例示し、幅広い知識、高度な専門性、研究倫理を備えた人材の育成を掲げます。過去の修士論文には停電と生活の質、都市水辺、気候教育、空調のライフサイクル評価、沿岸適応などが並びます。

transdisciplinaryという言葉は、経済学と生態学を一人で勉強するだけでは足りません。研究者に加え、行政、企業、市民、地域団体など、問題の当事者と「何を問題にするか」を共同設計し、知識を共同創造し、政策や実践の実施まで考える立場です。専門用語では、co-design、co-create、co-implementに対応します。

GPSSの教育は、サステイナビリティの最先端論点と、質的・量的研究方法を二本柱として示します。インタビューや参加観察で意味や関係を深く読む方法と、統計、疫学、モデル、GISで数値や空間を検証する方法を、研究問いに応じて選ぶ考え方です。方法を多く使うこと自体が目的ではありません。

2020年度から2025年度のGPSS賞受賞修士論文は、魚類のエネルギー収支モデル、都市水辺とwell-being、気候変動教育、キャンパス樹木、世論形成、気候変動と人権、シーフード供給網、沿岸低地の適応などを扱います。テーマの幅は広い一方、どの研究にも明確な問い、対象、資料、方法が必要です。

公式プロフィールでは、亀山康子は気候変動の国際協調と指標、石原広恵はコモンズと制度派経済学、齋藤英子はプラネタリーヘルスと医療経済、張潤森は都市・交通・エネルギー統合モデル、Alexandros Gasparatosは生態経済学と生態系サービスを研究します。

気候変動を扱う場合でも、国際交渉の合意形成を文書と聞き取りで調べる研究、都市のエネルギー需要をGISとモデルで試す研究、暑熱と健康負担を疫学・経済データで測る研究では、必要な証拠が違います。「気候に興味がある」から一歩進み、誰のどの判断を、何のデータで明らかにするかが研究計画になります。

最初の一枚に、問題が起きる場所、影響を受ける人、既に分かること、まだ分からないこと、研究問い、必要なデータ、結果を使う人の七欄を作ってください。欄同士がつながらなければ、分野名を増やす前に問いを絞ります。この作業は大学指定様式ではなく、広い関心を二年間の研究へ変えるための準備法です。

GPSSが超学際性、包摂性、変革を掲げることから、本書は、複数分野の名前を並べる人より、異なる知識をどこで接続し、関係者とどう検証するかを説明できる人の方が教育方針との適合を示しやすい可能性があると推定します。これは合否基準や配点を大学が公表したものではありません。