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出典付き・公開プレビュー

第1章 2027年度一般選抜と三コースの入口

大阪大学 大学院 工学研究科 地球総合工学専攻の院試対策講座から、対象年度、専攻の構成、募集人員、出願単位、志望順位、評価方針を固定します。

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第1章 2027年度一般選抜と三コースの入口

同じ専攻内でも試験と出願条件が異なるため、最初にコースを確定します。

大学公式の事実

対象は2027年4月入学の博士前期課程一般選抜

募集要項の表紙・日程と、研究科入試ページの受付表示に基づきます。

このプレビューが扱うのは、大阪大学大学院工学研究科の2027年4月入学・博士前期課程一般選抜です。募集要項の発行は2026年3月で、筆記試験と口頭試問は2026年8月に実施される日程でした。入学年度と試験実施年が一致しないため、「2027年度」を2027年8月実施の試験と読み替えません。研究科の大学院入試情報ページは、2026年9月4日の確認時点でこの一般選抜を募集期間終了と表示しています。本章の日付、科目、提出条件は2027年4月入学向け資料に限る事実であり、次年度にも同じ条件が続くとは示していません。

大学公式の事実

地球総合工学専攻は三つの通常コースを持つ

専攻紹介と募集要項に掲載されたコース構成です。

工学研究科の専攻紹介と募集要項は、地球総合工学専攻の通常コースとして船舶海洋工学コース、社会基盤工学コース、建築工学コースを掲げています。加えて募集要項には、産学官共創コースが志望先として示されています。船舶海洋、社会基盤、建築は同じ専攻名の下にありますが、筆記科目、英語能力証明に使える試験、口頭試問の日程が異なります。「地球総合工学専攻の対策」という一語だけで試験科目を一括りにはできません。

大学公式の事実

対象は船・海、社会基盤、建築と環境まで広がる

工学研究科の専攻紹介と地球総合工学専攻の研究室一覧に基づきます。

専攻紹介は、海洋・社会・生活に関する多様な基盤施設をつくり、維持し、地域環境と地球環境の保全を図ることを地球総合工学の対象として説明しています。研究室一覧では、船舶の知能化・構造・流体・材料生産・海洋空間、構造物・地盤・水・交通・気象・資産管理、建築構造・計画・環境・人間工学・形態などの領域が確認できます。一人の学生が全領域を同時に履修する趣旨ではありません。ここに挙げたのは、専攻全体が扱う範囲です。

大学公式の事実

募集人員104名は一般選抜だけの人数ではない

募集要項P4の募集人員表と注記に基づき、人数の母集団を限定しました。

2027年度募集要項の地球総合工学専攻欄に記載された募集人員は104名です。この数字は、船舶海洋工学、社会基盤工学、建築工学、産学官共創の各コースを合わせた専攻単位の人数です。さらに表の注記により、一般選抜だけでなく、推薦入学特別選抜、学部3年次学生を対象とする特別選抜、外国人留学生向け選抜、英語による学位プログラム等の募集人員を含みます。したがって、104名を一般選抜だけの合格者数、コース別定員、研究室別受入人数とは扱いません。

大学公式の事実

出願は専攻名だけでなくコースを選ぶ

募集要項P5~P7の出願単位・志望順位表と、P15~P18のコース別条件です。

募集要項は、応用化学専攻を除き、博士前期課程一般選抜の出願をコース単位で扱っています。地球総合工学専攻でも、船舶海洋工学、社会基盤工学、建築工学のどこを受験するかを先に決める必要があります。コースごとの試験日程表には別々の筆記科目と口頭試問が記載され、英語証明の可否もコース別表で異なります。研究テーマが専攻名に合うという理由だけで、受験するコースの選択を後回しにはできません。

大学公式の事実

通常三コースと産学官共創コースでは志望順位が違う

募集要項の志望順位・産学官共創コースの条件と、専攻入試ページの問い合わせ案内を分けました。

船舶海洋工学、社会基盤工学、建築工学の通常コースを第1志望にする場合、第2・第3志望は記入できません。産学官共創コースを第1志望にする場合は、その研究領域の基礎となる通常コースを第2志望とし、産学官共創コース単独では出願できません。産学官共創コースでは、希望する研究領域の教員へ出願前に連絡する手続も示されています。一方、専攻公式ページは研究室訪問や研究内容の問い合わせを担当教員へ行うよう案内していますが、それだけを根拠に、通常三コースの全志願者へ一律の事前相談義務があるとは説明しません。

大学公式の事実

評価されるのは知識だけではない

募集要項P2の方針と、選抜方法の記載に基づきます。

募集要項のアドミッション・ポリシーは、専門分野を学ぶための十分な基礎学力と専門知識、問題を論理的に考えて解決する能力、自分の考えを表現して議論する能力、英語によるコミュニケーションの基礎力を挙げています。選抜には筆記試験、口頭試問、出願書類等が用いられます。必要な試験を一つでも受けなかった場合は合否判定の対象になりません。公開資料はコースごとの配点や合格最低点を示していないため、筆記だけ、口頭だけを合否の全てとは扱いません。

サイト運用上の事実

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REFERENCES

この章で確認した一次資料

公開本文の作成にあたり、以下の資料を確認しました。入試条件は変更されるため、出願時は必ず大学の最新情報と照合してください。