第3章　30単位と2026年度シラバスの読み方

工学府規則は、修士課程の修了に原則2年以上在学し、30単位以上を修得し、必要な研究指導を受け、修士論文の審査と最終試験に合格することを求めます。材料工学専攻のディプロマ・ポリシーは、教育目標を達成した修士課程修了者へ修士（工学）を授与するとしています。

工学府規則は、材料工学専攻について、高等専門科目6単位以上、先端科目6単位以上、能力開発特別科目4単位以上、異分野科目4単位以上を求めます。材料工学情報集約演習A～Lから2単位が選択必修です。大学院基幹教育科目・他学府科目は上限4単位まで異分野科目として認定できる規定があります。

材料工学専攻のカリキュラム・ポリシーは、高等専門科目、先端科目、能力開発特別科目、異分野科目と修士論文研究を組み合わせます。材料の反応・輸送、組織・力学、機能性・電子材料、評価・創造、協働・発表に関する力を養う構成です。修士論文研究では、課題設定、実験・解析、結果の評価、発表、論文作成を研究指導の中で進める方針が示されています。

工学府規則の授業科目表には、材料反応制御学、応用薄膜工学、材料組織解析学、構造材料工学、半導体材料制御学、金属破壊学、産学連携講義などが各2単位の科目として掲載されています。

九州大学の公式シラバス検索を2026年9月2日に確認した時点では、年度選択肢は2026年度までで、2027年度シラバスは掲載されていませんでした。規則掲載科目の一部は2026年度シラバスの完全一致検索でも確認できませんでした。これは確認時点の公開検索結果であり、科目の廃止、2027年度の休講、将来の不掲載を大学が決定したという意味ではありません。

2026年度公式シラバスでは、半導体材料制御学が半導体応用・電子・シュレーディンガー方程式を扱います。応用薄膜工学は化学蒸着、物理蒸着、結晶成長を扱います。材料反応制御学は反応プロセスの定式化と未反応核モデル、金属破壊学は転位・降伏・加工硬化・破壊を扱います。構造材料工学は強化・高靱化・延性、材料組織解析学はX線回折・電子顕微鏡・結晶学、産学連携講義は企業講義と製鉄会社等での実習を掲げています。これは2026年度の例です。

規則は、修了に必要な単位区分と、教育課程に置かれる科目の枠を示します。カリキュラム・ポリシーは、どの力をどの科目群・研究活動で育てるかを説明します。シラバスは特定年度の一科目について、年度、科目コード、対象学年、単位、開講期、使用言語、担当者、授業概要、評価方法などを具体化します。たとえば規則に『構造材料工学』が載ることと、2026年度に特定教員が特定内容で開講したことは別の事実です。規則への掲載だけで2027年度の全科目開講、担当者、曜日時限は確定しません。区分別最低単位は6＋6＋4＋4＝20単位で、材料工学情報集約演習2単位は能力開発特別科目4単位以上の内数です。授業の単位だけを30まで集めることと、研究指導・論文審査・最終試験を含む修了は同じではなく、残る単位の満たし方も一通りではありません。これは本書による資料の読み方です。

2026年度シラバスを2027年度の時間割として使うのではなく、志望研究で必要になる基礎語彙を知る参考として使います。たとえばエネルギー材料なら、欠陥、拡散、電気伝導、反応、測定を科目横断で探します。構造材料なら、組織観察、転位、強化、破壊、統計的評価をつなぎます。各科目について『理解したい現象』『必要な前提』『使う測定・数式』を一行ずつ書き、2027年度シラバス公開後に開講状況と履修区分を更新します。これは本書の履修準備案です。

確認時点では2027年度シラバスが未掲載のため、2027年度の全開講科目、対象学年、曜日時限、担当者、使用言語、授業方法、成績評価、企業実習先を確定できません。2026年度に掲載された科目が同じ条件で開講される保証も、規則掲載科目がすべて開講される保証もありません。入学後の個人別履修計画や、残る単位をどの区分で満たすかも公開資料だけでは決まりません。