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出典付き・公開プレビュー

第1章 この講座が扱う入試と、似た名前の別制度

東京大学 大学院工学系研究科 都市工学専攻 修士課程(通常選抜:都市環境工学・都市計画)の院試対策講座から、通常選抜の二つの専攻分野を中心にし、都市持続再生学コースと新領域創成科学研究科のプログラムを混ぜません。

対象年度
2027年度
公式情報確認
2026年8月28日
公開本文
1,416
参照資料
16
01

都市環境工学・都市計画の通常選抜が中心

25人の通常選抜について、出願時に選ぶ二つの専攻分野を最初に確定します。

大学公式の事実

大学公式の事実:講座の中心は通常選抜の二つの専攻分野

大学公式の募集要項、規則、教育資料、教員資料または入試問題に記載された事実です。

この公開プレビューの中心は、東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻の2027年度修士課程通常選抜です。入試案内では、出願時に「都市環境工学」または「都市計画」の専攻分野を一つ選びます。募集人員25人は二分野を合わせた人数であり、分野別の人数は公表されていません。希望者は受験申告票と入学願書の両方に記入することで、2026年10月の早期入学を希望できます。

大学公式の事実

大学公式の事実:都市持続再生学コースは同じ専攻内の別選抜

大学公式の募集要項、規則、教育資料、教員資料または入試問題に記載された事実です。

工学系研究科規則は、都市工学専攻修士課程内に「都市持続再生学コース」を置いています。しかし入試は通常選抜と別です。都市持続再生学コースは、関連分野の実務経験が2年以上ある人を対象とし、募集人員12人、2026年10月入学、出願は2026年5月15日から21日15時、試験は6月20日、合格発表は7月16日です。書類、筆記、口述で選抜します。この講座の25人、8月31日の筆記、専門科目B・Cを同コースへ読み替えることはできません。

大学公式の事実

大学公式の事実:新領域のサステイナビリティ学は別制度

大学公式の募集要項、規則、教育資料、教員資料または入試問題に記載された事実です。

東京大学には、大学院新領域創成科学研究科のサステイナビリティ学大学院プログラムもあります。同プログラムは新領域創成科学研究科の制度です。一方、都市工学専攻の通常選抜は工学系研究科の制度です。「サステイナビリティ」や「持続」という語が似ていても、所属研究科と募集資料が異なります。

02

二分野の違いは試験科目の選び方へ直結する

Webサイト上の「コース」と入試案内上の「専攻分野」を区別します。

大学公式の事実

大学公式の事実:出願時の正式な区分は専攻分野

大学公式の募集要項、規則、教育資料、教員資料または入試問題に記載された事実です。

入試案内は「都市環境工学・都市計画専攻分野」と書きます。専攻Webサイトの教員・教育ページは同じ二つのまとまりを「都市環境工学コース」「都市計画コース」と呼ぶ場合があります。入試を説明するときは「専攻分野」と書くのが正確です。都市環境工学には上下水道、水理、水環境、環境微生物、環境化学、地球環境、廃棄物・資源循環が含まれます。都市計画には都市計画、都市デザイン、住宅・都市解析、防災、交通、地域計画、緑地・環境デザインが含まれます。

大学公式の事実

大学公式の事実:修士は2年・30単位・修士論文、学位は修士(工学)

大学公式の募集要項、規則、教育資料、教員資料または入試問題に記載された事実です。

全学の原則では、修士課程の標準修業年限は2年です。30単位以上を修得し、必要な研究指導を受け、修士論文の審査と最終試験に合格します。博士後期課程の標準修業年限は3年で、研究科所定の単位、研究指導、博士論文審査、最終試験が必要です。工学系研究科規則に基づく学位は、修士(工学)または博士(工学)です。

大学公式の事実

大学公式の事実:主指導教員以外からも意見を受けるjury

大学公式の募集要項、規則、教育資料、教員資料または入試問題に記載された事実です。

都市工学専攻では研究が大学院教育の中心です。修士は原則毎学期、博士は原則毎年、juryと呼ばれる研究発表を行い、主指導教員以外の教員からも意見を受けます。専攻ページにある時間割は2023年度の例であり、2027年度の曜日や時限を保証するものではありません。

大学公式の事実

大学公式の事実:他分野出身者と研究室配属

大学公式の募集要項、規則、教育資料、教員資料または入試問題に記載された事実です。

通常の修士選抜には、都市工学専攻独自の学部専攻条件はありません。専攻FAQは、入学者の20~30%程度が都市工学以外の分野から来ていると説明しています。専攻公式の過去問ページは、専門Bで大学院の学修・研究に必要な基本知識を問うと説明しています。修士は入試時に研究室を確定せず、合格後に研究室を選びます。専門科目の多くは英語で開講され、FAQでは英語科目だけでも必要単位を満たせると説明されています。

03

博士後期課程は修士の表へ混ぜない

募集人員、指導教員相談、専門科目、口述を修士と分けます。

大学公式の事実

大学公式の事実:2027年度博士後期課程の選抜

大学公式の募集要項、規則、教育資料、教員資料または入試問題に記載された事実です。

博士後期課程の募集人員は11人で、都市環境工学と都市計画の二分野があります。出願日程Bは実施しません。受験申告票に希望指導教員名を書き、複数名も可能です。出願前に希望教員と研究内容を相談することが推奨されています。専門科目Bは志望分野内の7科目から2科目を選び、2026年8月31日14時から15時に受験します。オンライン口述は9月3日です。修士論文等に基づく第二次試験もあります。

REFERENCES

この章で確認した一次資料

公開本文の作成にあたり、以下の資料を確認しました。入試条件は変更されるため、出願時は必ず大学の最新情報と照合してください。

  • 令和9(2027)年度 東京大学大学院工学系研究科 修士課程学生募集要項

    東京大学大学院工学系研究科|資料:2026-04-03|確認:2026-08-28|参照箇所:PDF 2~8頁。出願、試験、募集人員、検定料、提出書類、合格発表

  • 令和9(2027)年度 東京大学大学院工学系研究科 都市工学専攻 入学試験案内

    東京大学 都市工学専攻|資料:2026-04-03|確認:2026-08-28|参照箇所:PDF 2~9頁。修士・博士の分野、科目、配点、時刻、教員、持込品

  • 大学院入試・募集要項

    東京大学大学院工学系研究科|資料:2026-08-28確認版|確認:2026-08-28|参照箇所:2027年度募集要項と都市持続再生学コースへの公式入口

  • 大学院入試

    東京大学 都市工学専攻|資料:2026-08-28確認版|確認:2026-08-28|参照箇所:通常選抜の2専攻分野、修士25人、博士11人、別コース案内

  • 大学院進学の概要

    東京大学 都市工学専攻|資料:2026-08-28確認版|確認:2026-08-28|参照箇所:都市環境工学・都市計画と実務経験者向けコースの説明

  • 大学院入試FAQ

    東京大学 都市工学専攻|資料:2026-08-28確認版|確認:2026-08-28|参照箇所:入学資格、他分野出身者、研究室選択、英語授業、学部授業

  • 令和9(2027)年度 東京大学大学院工学系研究科 博士後期課程学生募集要項

    東京大学大学院工学系研究科|資料:2026-04-03|確認:2026-08-28|参照箇所:博士後期課程の共通出願条件、提出書類、検定料、試験

  • 東京大学大学院工学系研究科規則

    東京大学|資料:2026-04-01施行版|確認:2026-08-28|参照箇所:第2条の3、第3~6条、第11~14条。コース、研究指導、学位

  • 都市持続再生学コース(東大まちづくり大学院)入試案内

    東京大学 都市工学専攻|資料:2026-08-28確認版|確認:2026-08-28|参照箇所:募集人員、実務経験、2026年10月入学、日程、選抜方法

  • 東京大学大学院学則抜粋

    東京大学|資料:2026-08-28確認版|確認:2026-08-28|参照箇所:修士課程・博士課程の標準年限、単位、研究指導、論文、最終試験

  • 大学院カリキュラム

    東京大学 都市工学専攻|資料:2026-08-28確認版|確認:2026-08-28|参照箇所:研究中心の教育、英語科目、修士・博士jury、2023年度時間割例

  • 修士研究

    東京大学 都市工学専攻|資料:2026-08-28確認版|確認:2026-08-28|参照箇所:授業と研究、原則毎学期のjury、複数教員からの助言

  • 博士研究

    東京大学 都市工学専攻|資料:2026-08-28確認版|確認:2026-08-28|参照箇所:博士研究と原則毎年のjury

  • 教員一覧

    東京大学 都市工学専攻|資料:2026-04-01更新|確認:2026-08-28|参照箇所:都市計画・都市環境工学の教員、職名、専門、研究室

  • 過去の入試問題

    東京大学 都市工学専攻|資料:2026-08-28確認版|確認:2026-08-28|参照箇所:3回分のB・C日本語版と英語版、科目全体の出題意図

  • サステイナビリティ学大学院プログラム

    東京大学大学院新領域創成科学研究科|資料:2026-08-28確認版|確認:2026-08-28|参照箇所:新領域創成科学研究科のGraduate Program in Sustainability Scienceであること