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第4章 入学後の30単位と修士研究

京都大学 大学院 工学研究科 建築学専攻の院試対策講座から、2026年度資料の境界を付け、科目と論文研究を説明します.

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第4章 入学後の30単位と修士研究

2026年度資料の境界を付け、科目と論文研究を説明します.

大学公式の事実

大学公式の事実:直近公表の2026年度要覧では30単位と修士論文が必要

2026年度学修要覧と研究科規程を照合しました。

建築学専攻の修士課程は原則2年以上在学し、研究指導を受け、30単位以上を修得し、修士論文の審査と試験に合格することで修了します。工学研究科の修士に授与される学位は修士(工学)です。これは2026年度学修要覧に基づく直近情報で、2027年度版の代用とは表示しません。

大学公式の事実

大学公式の事実:Major 10単位とORT 10単位は総計30単位の一部である

学修要覧PDF p.25–27の区分別最低単位と合計条件によります。

2026年度要覧ではMajorの基礎科目10単位以上、ORT科目10単位以上、総計30単位以上が必要です。コアとMinorの区分最低単位は0ですが、何も履修しなくてよいという意味ではなく、Major・ORTだけで20単位を満たしても総計30単位へ届きません。残りを規則に沿って組み合わせます。

大学公式の事実

大学公式の事実:特別演習は二年間で10単位ある

学修要覧の必修科目表と研究科規程の論文審査規定によります。

建築学特別演習ⅠA・ⅠB・ⅡA・ⅡBと研究論文(修士)は必修です。特別演習は1年次のⅠA・ⅠBが各2単位、2年次のⅡA・ⅡBが各3単位で計10単位です。研究科規程は、指導教員を定め、修士論文の審査と試験を行うことを定めています。

本書による説明

本書による説明:修士論文は問い・証拠・方法・結果を結ぶ

必修演習と論文審査の制度を学習者向けに説明した本書の記述です。

本書では、研究論文を単なる長文レポートではなく、何が未解決かを問いにし、証拠を集める方法を選び、結果を解釈し、限界も含めて説明する成果として捉えます。特別演習は、その判断を指導教員との議論や発表で二年間かけて磨く場です。

大学公式の事実

大学公式の事実:科目は構造・計画・環境を専門化する

2026年度学修要覧の科目表から、年度境界を付けて列挙しました。

代表例には、建築環境計画論、建築設計力学、応用固体力学、高性能構造工学、構造解析学特論、耐震構造特論、鋼構造特論、都市災害管理学、建築風工学、建築技術者倫理、建築環境物理学特論、設備システム特論、火災安全工学、音響空間設計論、建築学コミュニケーションがあります。

大学公式の事実

大学公式の事実:一部実習は修了単位へ算入されない

2026年度学修要覧の建築学専攻注記によります。

インターンシップⅠ・Ⅱ、建築設計実習、建築工事監理実習などは、建築士免許登録に必要な実務経験へ関係する可能性がありますが、学修要覧は修了に必要な単位へ算入しないとしています。資格実務経験への扱いと、修士課程の30単位を同じものとして数えません。

大学が公表していない情報

大学が公表していない情報:2027年度の最終科目表はまだ確定表示できない

未公表・未確認の境界を、公式要覧と公式シラバス案内に基づいて示します。

2026年9月2日時点で確認できた学修要覧は2026年度版です。専攻ページは2019年度以降をKULASISに掲載し学外者にはOCWを案内しますが、京都大学OCWは2022年にシラバス検索を終了してKULASISへ移行したと告知しています。このため、学外者が個々の最新シラバスを網羅的に読める公開経路は確定できません。

本書の提案

本書の提案:科目を研究の道具へ変換する

入学後の学びを研究計画へ結ぶ本書独自の整理法です。

志望研究について、必要な理論、取得するデータ、分析方法、設計や安全への判断を四列に分け、各列を科目表の授業へ結びます。たとえば文化財の湿害なら、熱湿気移動、測定、保存条件、許容リスクへ分解します。科目名を並べるだけでなく、修士論文のどの判断に使うかを説明します。

REFERENCES

この章で確認した一次資料

公開本文の作成にあたり、以下の資料を確認しました。入試条件は変更されるため、出願時は必ず大学の最新情報と照合してください。