第6章　資料差、非公表事項、公開境界を最後に固定する

日程、試験科目、英語、教員募集は2027年度8月3日版募集要項を最優先にします。学費は後発の2027年度学費表、修了要件と教育課程は現時点で確認できる2026年度学則・方針・科目系統図を年度付きで使います。専攻紹介、RIDAI、Pure、論文は研究内容の具体化に使い、年度別の募集可否を上書きさせません。

更新履歴は8月3日の変更箇所を国際火災科学専攻等と生命科学研究科生命科学専攻のTOEFL資格証明書類として示します。建築学専攻は6月26日から7月10日が出願期間で、この通知の対象条件へ含まれません。更新日だけを見て建築学専攻にも新しい提出方法が適用されたと解釈せず、建築学欄の英語条件を使います。

募集要項の学費欄は、2027年度金額を7月公表予定としながら2026年度参考額を掲載する古い断面です。現在は2027年度修士課程学費表が公開され、建築学専攻の初年度1,352,740円を示します。公開原稿は後発の学費表を採用し、募集要項内の参考額と混ぜません。入試制度の根拠は募集要項、納付金の根拠は学費表と役割を分けます。

3つの方針、科目系統図、大学院学則、三つのシラバスは2026年度資料です。修了32単位、修士（工学）、三系統、授業方法を現行制度の参考として説明できますが、2027年度入学者の担当、時間割、選択必修変更までは確定しません。2027年度版が公表された場合は、受験者自身も単位、科目名、担当、開講年度を改めて照合する必要があります。

専攻紹介は宮津裕次氏を講師と表示し、Pureは確認時点で准教授と表示しますが、RIDAIと2027年度募集要項は教授とします。研究者DBは業績やテーマを調べる重要資料でも、職位更新が同時とは限りません。公開画面では2027年度募集表の職位とコードを先に示し、古い表示は誤りと決め付けず、更新時点が異なる表示差として注記します。

2025年度公式フォルダでは、建築構造学必須の出題意図だけ試験日を2025年8月2日と記載し、同年度の建築設計学と建築環境工学等は2024年8月2日と記載します。大学による訂正は確認できません。構造ファイルが誤記だろうと決めて日付を直すことも、別年度の問題だと断定することもせず、資料内部の不一致として残します。

一般入試だけの募集枠と合格率、教員別の受入人数と残席、面接時間と全質問、英語換算、設問別配点、2027年度の確定授業・担当・時間割は公表を確認できません。公開されていない項目を空欄のままにせず、非公表だと明示します。受験者に役立ちそうという理由で、過年度の体験、別専攻の制度、研究者ページの情報から数値を作りません。

募集要項一覧から最新PDFを開き、p.10の日程、p.15の専門・英語、p.38の教員表を順に見ます。次に2027年度学費表、2027年度教育課程の公表有無、過去問ページの著作権注意を見ます。自分の確認メモには、70名が全入試の合計であること、国内と国外の郵送差、設計時間、募集なしの星印、2026年度教育資料の注記、過去問を再配布しないことを、一項目ずつ説明できる形で残します。

制度を引用するだけでなく、まず大学が何を定めたか、次にその文が何を意味し何を意味しないか、最後に受験者が何を準備するかの三段にします。たとえば70名という事実に、全入試合計という意味を付け、一般入試だけの枠を推測しない行動へ進みます。設計時間、英語方式、教員表、2026年度資料も同じ形で説明し、専門語は必要な場所で定義します。

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