第4章　入学後の学びを2026年度資料で読む

博士前期課程では、基礎科目、専門科目、総合工学科目等の所定科目を30単位以上修得し、学位論文作成等の指導を受け、論文を提出して学位試験に合格した者に修士（工学）を授与します。

現行の工学研究科規程は、入学・進学を許可された学生に専攻に従って指導教員を定め、学修計画を入学・進学後1か月以内に指導教員を経て研究科長へ提出するよう定めています。

入試前の希望教員への事前連絡と、入学後に規程に基づいて定める指導教員・学修計画は、時点も法的位置付けも異なる手続です。事前連絡だけで正式な指導関係は成立しません。

2026年度入学生用の土木工学専攻教育課程表は、合計30単位以上に加え、基礎科目6単位以上、専門科目19単位以上、他専攻等の科目2単位以上を示します。専門科目内にはセミナー8単位、所定講義群8単位、演習1単位等の条件があります。

2026年度表には、土木工学のフロンティア、構造・材料・水工・地盤・計画・環境等の講義とセミナー、インフラ点検や流れ・地形等の演習、インターンシップ、修士論文研究が配置されています。

教育課程表は入学後の学びを具体化しますが、本書が取得・確認したのは2026年度入学生用です。2027年度入学生用の教育課程表は本書未取得のため、2026年度と同じ科目名、単位区分、担当、開講条件になるとは表示しません。

2026年度「土木工学のフロンティア」は2単位で、専攻教員が取り組む研究・プロジェクト・課題を横断して扱います。毎回レポートを課し、得た知識に基づいて土木の問題を論理的に説明できることを評価します。

2026年度「インフラ検査・点検演習」は1単位で、コンクリート・鋼構造物の劣化、非破壊試験、点検調書、劣化度評価を学び、N2U-BRIDGEを使う演習と既設橋の現地調査を扱います。中村光教授も担当者に含まれます。

2026年度「河川・流域圏管理学特論」は戸田祐嗣教授が担当し、流域・河川管理、土砂輸送、河川地形変化、生態水理を扱います。評価はレポート100%です。

2026年度「地盤材料力学特論」は酒井崇之准教授と中野正樹教授が担当し、粘土、塑性力学、弾塑性構成モデルを学び、砂、特殊土、改良土へ対象を広げます。

2026年度「社会基盤計画学特論」は、社会資本整備の経済評価、費用便益分析、不確実性、ベイズ意思決定、ゲーム理論等を扱います。

2027年度入試範囲に明記された応力・ひずみ、せん断、流れの基礎方程式、確率・統計、費用便益分析は、2026年度シラバスでは構造物点検、流域管理、地盤モデル、社会的意思決定へ接続します。環境工学の汚染・環境システムを「物質収支」で関係付けるのは本書の整理語であり、NC-02物理p.7の公式列挙語ではありません。

専攻公式サイトは土木工学を、構造、水工、地盤、計画、環境、国土デザインの六分野に大別します。橋梁、河川・水資源・海岸、地盤構造物、交通、環境システム、国土・都市・地域計画を例示しています。

専攻の教職員一覧は、学部教育に関係する教員として環境学研究科等に在籍する教員も掲載すると冒頭で注意し、各人に「学内の所属」を表示します。

六分野の研究室一覧は土木工学全体の研究地図ですが、一覧に名前があることだけでは各人の所属研究科は決まりません。2027年度専攻案内の指導教員表と、現行教職員一覧に表示された「学内の所属」を照合すると、工学研究科土木工学専攻の教員と他組織の教員を分けられます。

確認した公開一次資料には、2027年度の個別科目の開講保証、志望者全員が利用できる研究設備一覧、研究室別受入定員、特定テーマでの指導可否は掲載されていません。